ディスラプション時代を勝ち抜く企業のための役員対話会

ディスラプション時代を勝ち抜く企業のための役員対話会

日本能率協会では、35年以上にわたり実施している新任取締役セミナーの開催が100回を迎えたことを記念し、新任取締役セミナー(テーマ:戦略)の講師であり、米国と日本で経営に取り組んでいるUWiN代表の中根滋氏と、経営幹部の育成や実態に詳しい日本コーン・フェリー・インターナショナル社長の妹尾輝男氏を招き、役員のための対話会を開催します。

▼ 対話会とは・・・
聴講するだけでなく、登壇者と参加者による相互の対話や交流を促進し、新しいアイデアや考えを広げる機会をご提供します。

▼ ディスラプション・・・破壊
従来の延長線上にはない大きな変革に伴い事業が破壊されること

ビジネスを根本から変化させるデジタライゼーションとグローバル化の波。世界は想像を絶するスピードで変化し、業界の垣根を超える経済のパラダイムシフトが身近なところで起きています。
激動期の今、自社の将来を築くために、国内に留まらない本質を捉えた広い視点と対話から、社長(CEO)・役員が向き合う課題を整理し、これからの時代を乗り越えるニューリーダーとしての“あるべき姿”と“為すべきこと”を紐解きます。

日 程2018年3月14日(水)13:30~16:30
会場学士会館(東京・千代田区)
対 象社長(CEO)、社長候補、グループ会社社長、
取締役、執行役員、経営幹部、経営企画、
経営者に提案される立場の方、
経営者(後継者)育成の責任者
※定員50名
参加料一般社団法人日本能率協会 法人会員 5,000円
会員外 6,000円(税抜、1名あたり)

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プログラム概要

基調講演
日本コーン・フェリー・インターナショナル株式会社
代表取締役/シニア・クライアント・パートナー
妹尾 輝男 氏

■ プロフィール
日本コーン・フェリー・インターナショナル(株)の代表取締役社長およびコーン・フェリー・ヘイグループ(株)の代表取締役会長。サーチコンサルタントとして、ライフサイエンス・マーケットおよびCEO&取締役会サービスの責任者。
20年以上のエグゼクティブサーチおよびアセスメントの経験を通じて、人材発掘、評価、育成に関する卓越した専門性を習得。そのスキルと経験を活かし、特に製薬、医療機器、ヘルスケア関連企業等に対して、トップタレントに関わる人材コンサルティングを提供している。
エグゼクティブサーチに加え、日本におけるコーン・フェリーの人事・組織コンサルティング領域の拡大にも尽力。日本企業およびグローバル企業に対し、経営層向けアセスメント、サクセッションプラン、タレント育成に関する支援を提供している。
大学卒業後、ロンドンにて多国籍石油製品トレーディング会社に入社。 その後、他のトレーディング会社にて海外経験をさらに積んだ後、日本子会社設立に参画、代表取締役に就任。その後、ベイン&カンパニーでライフサイエンスおよび一般消費財分野のコンサルティング、外国籍企業の日本マーケット参入戦略策定などに従事。1990年に日本コーン・フェリー・インターナショナル入社。

1975年 横浜国立大学経営学部卒業
1975年 会計士補資格取得
1988年 スタンフォード大学経営学修士(MBA)取得

特別講演
UWiN株式会社
代表取締役社長 兼 CEO
中根 滋 氏

■ プロフィール
東京理科大学卒業。現在は日欧米の3拠点で事業活動中であり、Fail Early,Fail Oftenなど実践に裏付けされたグローバル経営・戦略的経営・Disruptive Changesに関する講義は明快かつ、エッジがきいた新鮮な視点にあふれる。プライベートエクイティーのシニアアドバイザーも務める。
キャリアは、2/3は外国資本の企業で幹部として活躍、また、1/2はプロの経営者として陣頭を指揮してきた。
世界事業実績としては、IBM, SAP, PWC, i2 Technologies等で、経営者としてグローバル知識・テクノロジー知識を活かし事業の実践を行った。国内では第二電電パワードコムの短期企業再生を実現した。
また学校法人東京理科大学の第7代理事長や文科省中央教育審議会委員を務めた実績を持つ。

■中根氏が講師を務めるJMAマネジメント・インスティチュート(JMI)
「部長のためのエグゼクティブ・マネジメントコース」

http://jma-mi.com/course/bucho/

ラウンドテーブル

講演者、参加者との対話・質疑
理解を深め、為すべき事を整理します

参加者と登壇者が双方向で意見交換できます。

名刺交換会
参加自由の名刺交換会
社外の考え方、知恵に触れ、新たな気づきのきっかけをご提供します

参加者相互の交流の場を設けます。異業種の方との交流は、自社の常識を超え、新たな気づきを得られる機会になることと存じます。

現在の主要事業では5年後の見通しがつかないと考える企業が7割以上
※2017日本能率協会調べ

  • ビジネスモデル変革やイノベーションを牽引できる経営人材が必要だ
  • 自社の将来のため事業基盤の強化や再構築のヒントを探っている
  • グローバル水準で互する経営者を本気で育成していく
  • デジタル革命・ディスラプションの時代認識はある。自社が、経営層の私が、現場が、実際に取り組むべきことは何か。

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お問合せ先:一般社団法人日本能率会 経営人材センター
トップマネジメント研修事務局(担当:安松・丸尾)
〒105-8522 東京都港区芝公園3-1-22
TEL:03-3434-1955  E-mail:JTOP@jma.or.jp